退院支援とは「退院支援における看護師の役割」退院調整看護師と求人

医療と退院

「私は看護がしたかったのに、なぜ患者の家族に福祉を説明しないといけないの!」

「看護師だから医者とだけ話せばいいじゃない! どうしてケアマネジャーと協議しなければいけないの!」

新人・ベテラン問わず、看護師の怒声や悲鳴が聞こえてきます。

結論を言います。

歯止めがかからない高齢化と入院日数の短縮化で、 看護師は退院支援を行うことが必須です。

退院支援を行うということは、福祉の知識が必要であり、介護保険の調整役であるケアマネジャーとの協議が当たり前です。

また総合病院の夜勤などがストレスで、 訪問看護師へ転職するケースが非常に多いです。

この記事をご覧になれば、入院病床がある医療機関の看護師が「退院支援」を行えるようになります。
また「退院支援がしたい!」という看護師や、看護師を希望する方への具体的な「なり方」が分かります。

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退院支援とは

「入院したら退院するのが当たり前でしょ?」

MSW時代、私もそう思っていましたし、看護師達もそう思っていました。
ところが、 患者は退院しません。
国からの「入院日数の短縮化」の圧力が強まり、本当に困りました。

患者が退院しない理由は次のように大別できます。

患者の都合

患者側の都合を見ていきましょう。

退院に納得していない

このケースは打率10割で、主治医の説明不足です。
嫌われたくない医者は患者にいい顔をし、 現場に退院を押し付けてきます。

ここで戦っても疲弊するだけなので病棟師長に「主治医の説明に納得していません」「患者さんは主治医と相談したいそうです」と伝え、カルテに記録を残しましょう。

リハビリがしたい

リハビリへのニーズは、高まる一方です。
しかし救急病院では、急性期医療を終えれば退院してもらいます

患者と相談し、 地域包括ケア病棟で60日間だけリハビリをするのか、リハビリ専門の病院に転院するのか決める必要があります。

退院後の生活が不安

何が不安なのかは、患者さんによって異なります。
最近特に多いのは「介護」の不安です。
核家族化で、子どもは面倒を見てくれません。

ここで「介護保険」の登場です。
家族がいれば、家族に申請してもらいましょう。
天涯孤独の身であれば、先にケアマネジャーを決めて契約してもらい「申請代行」のサービスを利用します。

地域包括ケア病棟からリハビリ病院へ転院すると「逸脱」扱いになるため、自宅に退院してもらいます。
※地域包括ケア病棟を説明した記事です。
退院支援とは「退院支援看護師の役割」退院支援加算とカンファレンス

ここで「福祉の知識」が看護師に求められます。
MSWは福祉職ですが、多忙です。

看護師の「退院に向けた自主性=福祉の知識と実践」が強く求められます。

入院保険がもらえる

入院日数に応じて、保険会社からお金がもらえます。
MSW 時代、地域包括ケア病棟で実際にあった事例です。

論外なので、さっさと退院してもらいました。
この手の患者は厚顔無恥なので、看護師は病棟師長への報告とカルテの記録だけを行います。
後は主治医にガツンと言ってもらって、さっさと退院させます。

患者の家族の都合

退院に納得していない

この場合も、 主治医の説明に納得していません。
患者の家族の相手は本当に疲れます。
消耗しないように、
・看護師長への報告
・カルテに記録する
・主治医との説明の場をセッティングする
だけを行いましょう。

退院後の生活に不安

経済的な不安であれば、どうすることもできません。

介護の不安であれば、介護保険を申請してもらいましょう。
介護保険のサービス料について相談があっても、看護師は答えてはいけません。
「ケアマネジャーと相談してください」ときっぱり言いましょう。
退院後の生活に看護師は責任を持てないからです。

注意すべきは介護保険の申請において「医師の意見書」が必要な点です。
症状が固定していないと医師は意見書を書かないので、必ず確認しましょう。

親の面倒を見たくない

図々しい家族と話していても、疲れるだけです。
主治医の説明の場に同席し「退院するのは当たり前」であることを強調しましょう。

退院支援看護師の役割

どの病院でも1人は「退院調整ナース」がいます。
基本的には病棟に1人配置され、看護師長が兼務しています。
※「リンクナース」とも呼ばれます

しかし次の原則から「全ての看護師が退院支援看護師」と言えます。

① 来た所へ帰ってもらう(返す)
※自宅から入院⇒自宅へ
転院⇒転院先へ
施設から⇒施設へ

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②入院したその日から退院が始まる
※ 退院支援計画書を作成し実行する

③丁寧な看護が退院支援に繋がる
※褥瘡対応で体位変換を行うのも立派な退院支援です。

看護師の退院支援

看護師の専門性を活かした退院支援は下記です。

① 吸引の指導
②注射(インスリン)の指導
③食事介助の指導
④胃瘻の方への注入指導
⑤ストマ管理の指導(人工肛門)
⑥ポート管理(点滴)
⑦褥瘡処置
⑧カテーテル管理
⑨自己導尿

患者に指導するか家族に指導するかは、ケースによります。
なお、栄養指導は管理栄養士が行いますが、服薬管理は薬剤師との二人三脚です。

これは「リハビリ」におけるリハスタッフとも同様のことがいえます。

「退院支援」と「退院調整」の違い

「退院支援」と「退院調整」について違いを説明します。

退院支援

患者さんに自分の病気を理解してもらいます。
その上で退院後、必要な医療をどこで受けるのか決めてもらいます。
※病院or施設or自宅

つまり「退院支援」は、人生を決めてもらうことです。

退院調整

患者さんや家族の意向を踏まえて、ヒト・モノなどの「社会資源」に繋げる過程です。
「退院調整」とは「自己決定」を促すものであり、マネジメント手法です。

退院調整看護師の役割と資格

退院調整看護師って何か資格がいるの?

退院調整看護師に、資格は不要です。
経験が要求されるので、看護師長や主任看護師が行なっています。

下記の認定看護師は、そのまま退院調整看護師といえます。

① 緩和ケア
②呼吸器疾患
③在宅ケア
④腎不全(透析)
⑤摂食嚥下障害
⑥糖尿病
⑦乳がん
⑧認知症
⑨脳卒中
⑩皮膚・排泄ケア

退院調整看護師の役割

患者さんの健康面から回復状況を想定します。
その結果を「地域医療連携室」にいる MSW と共有します。

ケアマネジャーや訪問看護師とも連携するので、コミュニケーション能力は不可欠です。

最終的には「患者」⇒「自宅に住んでいる人」の状態に戻すため、 患者さんと退院後のイメージを共有する力が必要です。

看護師の求人「看護師になれば生活に困らない」

厚生労働省の調べでは、2020年11月時点での有効求人倍率は2.11倍であり、新規有効求人倍率は3.86倍です。
新型感染症で廃業に追い込まれる職業が多いなか、驚異的な数字です。

有効求人倍率の高まりは、新型コロナウイルス感染症が原因ではありません。

現に有効求人倍率は、2019年では2.46倍、2018年では2.50倍、2017年では2.56倍と高い水準です。

看護師の免許を取得している人数は増加傾向にあり、2019年と2020年では5万人以上が看護師国家試験に合格し、看護師の免許を取得しています。

それでも高齢化とそれに伴う「医療依存度が高い在宅者」が増えているので、地方でも看護師の資格を取得すれば、生活に困らないどころか、職場を選びたい放題です。

看護師になるには、大学か専門学校へ進学しましょう。
2021年の看護師国家試験の合格率は90.4%なので、コツコツお勉強しましょう。

看護師として5年間働いたら、ケアマネジャーの資格を取得しましょう。
在宅支援の具体的なイメージが膨らみ、退院調整ナースとして職場探しがさらに楽になります。
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月々3,900円と安いのに、合格者は81,079人と脅威的な結果を出しています。
育児や働きながら学んでいるのも励みになります。

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自分の人生を大事にしながら、マイペースで退院支援看護師を行い、退院調整ナースを目指しましょう。

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